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• THC （tetrahydrocannabinol = テトラヒドロカンナビノール）
• カナビス（cannabis）
• カナビノイド（cannabinoid）
• ゲートウェイ理論（gateway theory）
• 合法化（Legalization）
• 対薬物戦争（war on drugs）
• 被害軽減（harm reduction）
• 非犯罪化（decriminalization）

THC （tetrahydrocannabinol = テトラヒドロカンナビノール）

カナビス（マリファナ、大麻など）の主な向精神成分。陶酔成分と呼ばれることもあります。脳や体中にあるカナビノイド特異的受容体に結合することで、薬理学的作用を及ぼします。日本では麻薬及び向精神薬取締法において麻薬に指定されています。

その一方で、コロラド大学が2005年秋に発表した研究では、THCがマリファナの煙の発ガン性を抑制する働きがあると結論づけています。また、THCやその類似体には、腫瘍細胞を選択的に抑制、白血病細胞を破壊、アルツハイマー病のプラーク蓄積を抑えるなどの働きがあること、さらには鎮痛治療として有効であることなども分かってきています。

カナビス（cannabis）

顕花（花を付ける）植物のカナビス属のことで、複数の種があります。原産地はインドのヒマラヤ山脈北部と考えられています。欧米ではヘンプ（hemp）とも呼ばれますが、これは主に繊維や油を利用するために栽培されるものをいいます。薬品や嗜好品として使用する場合はマリファナ（乾燥した花）、ハシーシ（樹脂）、ハッシオイル（エキス）などと呼ばれます。またこれらの大麻系の薬物をカナビスと総称するのも一般的です。

カナビノイド（cannabinoid）

カナビノイドとは人体のカナビノイド受容体を活性化する物質の総称です。以前は植物のカナビス（マリファナや大麻）に含まれる代謝物を指すことばとして使用されてきましたが、現在では植物のカナビスに含まれる植物性カナビノイド（60種類以上）、人間や動物の体内で作り出される内在性カナビノイド、そして人工的に作られる合成カナビノイドなどを総称して使われています。

カナビスに関する説明で「カナビスの成分に○○する働きがある」というような場合の「成分」とは、何らかのカナビノイドであることが多いようです。

ゲートウェイ理論（gateway theory）

これは、マリファナを使用することが、ヘロインやコカインなど、危険性の高い薬物を使用するゲートウェイ（入口）、つまり原因になるという「理論」で、マリファナ禁止政策存続の根拠としてたびたび引用されています。（類似したものにstepping stone theory =「飛び石理論」という「理論」もあります）

違法薬物使用者の大半は、以前にマリファナ（及びアルコールやタバコ）を使用した経験を持ちますが、ゲートウェイ理論はこの事実を出発点にしています。ここではヘロインとマリファナの例を見ていきましょう

　　　　　

「ヘ ロイン使用経験者の大多数が過去にマリファナを使用した経験がある。だからマリファナは他の薬物へのゲートウェイになる」といわれれば、妙に理に適ってい るように聞こえるかもしれませんが、これはあくまで「オートバイに乗る人の大半は以前に自転車に乗ったことがある」と同類の統計データで、「マリファナ使 用がヘロイン使用の原因になる」という因果関係を示すものではありません。

これまで数々の調査や研究が行われてきていますが、ゲートウェイ理論が主張するような因果関係を裏付ける調査結果やデータは今のところ得られていません。事実、全米科学アカデミー（National Academy of Sciences）の医学研究所（Institute of Medicine）が1999年に発表した報告書では「マリファナが、その特有の生理的作用により（他の薬物への）飛び石となっていることを示すデータは存在しない」と結論づけています。

ゲートウェイ理論を検証する場合、上記のような関係よりも「マリファナ使用経験者のうち、どれだけの人が他の薬物を使用するようになるのか」ということを見ていく方が意味があります。ここでは再びマリファナとヘロインに関するアメリカの統計データを見ていきましょう。

アメリカ国民全体を見ると、マリファナを一回でも使用したことのある人の数は2004年の調査では9700万人で、アメリカ人口の約40%に上ります。一方、ヘロインを一回でも使用したことのある人は300万人（マリファナ経験者の約 3%）、過去１ヶ月以内に使用した人は166,000人（同0.2%未満）に留まっています。いわゆる中毒者の人数はこれよりもさらに小さい数になります。ヘロイン経験者の全員がマリファナ経験者であると想定すると次のようになります・・・

　　　　　

マリファナを1回でも使用したことのある人100人のうち、ヘロインを一回でも使用してみたことがある人が3人ということですが、これを見ると「マリファナ使用がヘロイン使用の原因になる」とするゲートウェイ理論にはかなり無理があるのがお分かりだと思います。

実 際、ヘロイン中毒者を調べると、中毒に至るのに大きく影響している要素として、家系に中毒者がいたかどうか、住まいの近くでヘロインが簡単に入手できたか どうか、また、性格的にスリルを好む性格かどうかなどが大きく影響しており、マリファナ・ゲートウェイ理論を持ち出すまでもなく、ヘロイン中毒者の数はこ れらの要素ですべて説明できてしまいます。

合法化（Legalization）

読んで字のごとしですが、これは「野放し」という意味ではありません。ごく一般的なことを例にとれば、車の運転は合法ですが、免許を持っていない人、酒に酔っている人の運転は違法です。制限速度を超えて走行したり、車に危険な改造をするのも違法です。お酒やたばこは合法薬物ですが、やはり飲酒／喫煙年齢の制限、販売できる店舗などの規制があります。

欧米では「合法化」という代わりにたんに「regulation＝規制政策」という表現が使われることもありますが、合法化するということは、お酒やたばこと同じように何らかの規制を設けるのが当然だという考え方からこのような表現が使われます。

薬物合法化の議論は、あくまでこのような規制を前提としたうえでの話で、マリファナ合法化の場合もさまざまな規制が考えられます。例えば、栽培免許制、販売免許制、販売時間の規制、年齢の制限、さらには広告、賞味期限、内容表示（農薬や添加物、故カール・セーガン博士が提唱した「R」値など）などに関する規制をはじめ、マリファナの喫煙が許される場所や車の運転に関する規制なども考える必要があります。

また、合法化すればマリファナを課税対象にできることも忘れてはなりません。お役所の仕事が増えてしまうのはあまりよくないと思いますが、取り締まり一辺倒の現状よりははるかにいい政策だと思います。

マリファナを取り巻く日本の現状を変えようと活動している団体や個人はこちら。

関連記事：
一貫して薬物合法化を提唱する英政治経済誌、The Economist

禁止政策の害を訴える有識者による国連事務総長宛の公開書簡

対薬物戦争（war on drugs）

（Drug war = 「薬物戦争」とも）

アメリカではじまり、今では世界規模に広がっている「薬物掃討のための戦争」のことです。これはもともとニクソン大統領時代にアメリカがマリファナの取り締まりを国を挙げて強化していった政策に端を発しています。実際に「War on Drugs」という呼び名が使われるようになったのは80年代のレーガン政権時代からで、日本の「ダメ、ゼッタイ」の元になったと思われる「Just Say No＝とにかくNoと言おう」というスローガンもこのころから使われるようになりました。

ノーベル経済学賞受賞のミルトン・フリードマン氏などは最初からこの政策に反対していましたが、対薬物戦争が80年代に入って大幅にエスカレートしてくると、この政策に批判的な人が増えていきました。批判の理由としては：

• 年間約500億ドル（約5.8兆円）という多額の費用がかかっているにもかかわらず効果が上がっていない。
• アメリカ市民の自由が不必要に侵害されるケースが多い。
• 外国との摩擦が増えてきている。コカやマリファナの掃討作戦などで、中南米諸国の市民の生命や財産が脅かされ、農地が化学薬品で破壊されている。
• 犯罪組織の巨大化により、禁酒法時代さながらの腐敗が各国で進行している。

このようなことから、対薬物戦争は「薬物そのものよりも社会に大きな被害を及ぼしている」として、1998年には有識者による公開書簡 が国連アナン事務総長宛てに送られています。イギリスの政治・経済専門誌であるエコノミスト誌（The Economist）も一貫して違法薬物の合法化を提唱しています。

被害軽減（harm reduction）

これは、一般的には非道徳、危険、または社会の安定を乱すと考えられるような行為（薬物使用、不特定の相手とのセックス）を行うことに対して、従来のような禁止政策をとるのではなく、被害を軽減する方法を見出そうとする公衆保健の考え方です。被害軽減哲学の中心になっているのは「社会にはリスクの大きい行為をする人が必ずいる」という考え方で、その狙いは、このような行為を禁止するのではなく、それによって生じる被害を軽減することにあります。

被害軽減に批判的な人は、それがかえってリスクを伴う行動を容認したり、場合によっては助長することにもなりかねないと批判します。そのため、この考え方はアメリカでは大きな物議を巻き起こしました（ヨーロッパ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドでは比較的批判は少ない）。

被害軽減策の具体的な例として、欧米にはdesignated driver（指名運転手）という制度がありますが、これは数人でお酒を飲みにいく場合「今日は私は一滴も飲まないで帰りは運転します」という人を一人指名するというやり方です。学校や警察などでキャンペーンを展開して人々に推奨していますが、これも被害軽減の考え方に基づくやり方です（交通事故の危険性を減らす）。また、青少年の性感染症を予防するために学校でコンドームを無料配布するのも被害軽減策です。さらに、ヘロイン中毒者に、医師の監督の下、清潔な注射針で注射ができる施設を提供するsafe injection programもそうです（感染の危険性を減らす）。また、大きい意味での違法薬物の合法化 も被害軽減の効果があると考えられています。

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非犯罪化（decriminalization）

それまで刑事罰の対象になっていた行為を、刑事罰の対象から除外すること。それまでは社会に有害と思われていたものが、道徳観の変化などからそうでもないという認識が広がった結果、法律が改正されることをいいます。これまで欧米で非犯罪化されたものの例としては：

• 同性愛
• 売春
• マリファナの所持

などがあります。ただ、非犯罪化後も罰則がまったくなくなるということはまれで、例えば、マリファナの所持に対しては刑事罰の代わりに罰金が科されたりします。この点で、お酒などの合法的な嗜好品の扱いとは異なります。

マリファナの所持などが刑事罰で罰せられる禁止政策のもとでは、少量のマリファナを所持していただけでその人に一生つきまとう刑事前歴が付いてしまう可能性があり、これにより就学や就職が難しくなるのをはじめ、生涯を通じてさまざまな社会的制裁を受けていくことになります。非犯罪化では少なくともこのようなことは避けられるようになり、現在の日本のような政策を敷く国では一日も早い非犯罪化の導入が望まれます。

その一方で、非犯罪化は政治的には苦肉の策という側面もあります。現在マリファナの非犯罪化を敷いているところでは、所持や規定量以内の小売りについては注意や罰金などで済む一方で、栽培や大量販売（卸など）については引き続き刑事罰が科されるという不合理な状況が生まれています。

1970年代にマリファナを非犯罪化したオランダで2005年、アムステルダムやマーストリヒトなどの30都市の市長に聞き取りが行われました。その結果、30人中20人の市長が現在の非犯罪化政策が不合理であるとして、マリファナの合法化を支持すると答えています。

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